全国28地区を縦断する大規模な実態調査にもとづいて、
1. 商品保有・商品使用情報
2. 生活意識・生活行動情報
3. 媒体接触情報生活者
を３つの方向から調査・分析します。
・調査対象者：約7,400（全国 13歳～69歳 一般男女）
・調査時期：毎年11月実施
※1999年調査まで年2回（5,10月） 各3,500サンプルにて実施
※2014年より5地区（首都圏・近畿・名古屋・札幌・福岡）では、70-74歳（約300サンプル）を追加
・調査地域：北海道から沖縄に至る全国の都市部（一部郡部を含み、全国の人口の4分の３をカバー）
・調査方法：訪問留置回収法
・Japan-VALSを採用 ※2014年から ・・価値観からの分析アプローチが可能になりました。
・ライフスタイル項目・・約120項目
・メディア項目・・約90項目
・商品保有銘柄 個人/世帯 項目・・約280項目
・フェースシート項目 約40項目
※2022年11月現在
調査概要と項目一覧はこちら ※PDFファイル（2023年11月実査）*最新版が開きます
調査項目詳細（選択肢）はこちら ※PDFファイル（2021年11月実査）が開きます
※第1回～42回は、13～59歳、第43回以降は13～69歳までが調査対象。
※第57回以降は年１回、11月の調査になり、約7400標本で実施、
第71回より、5地区（札幌、首都圏、名古屋、近畿、福岡）にて、70代約300標本追加
・生活者のマクロトレンドから個別商品と生活者のかかわりを捉えるための2段階の調査フレーム
TBS生活DATAライブラリ首都圏追加調査は、11月実施の全国調査に盛り込めない内容への対応、 また11月以外での調査時期の対応を計るため首都圏のエリアサンプルをモニター化しており、 毎年2月、5月、8月追加の調査を実施しております。 調査結果内容は先に実施をしている11月の全国調査データとのデータマージが可能で 11月実施の全国調査の様々な設問とのクロス集計が可能となっている調査です。
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